カネゴンののんびり日記
私が興味をもったパソコンの知識や情報、パソコン初心者にやさしいカスタマイズ方法や日常の生活をのんびり書いていきたいと思います。
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またまたセキュリティー関連
こちらは体験版ではなく正式に無料で使えるセキュリティソフトです。

「Kingsoft Internet Security free」

こちらは広告が入るかわりに無料で使うことができます。

主な機能は「アンチウイルス」「アンチスパイ」「不正侵入防止」「保護機能」「フィッシング」「脆弱性」です。

これひとつで主なセキュリティー対策はばっちしです。

ウィルスソフトは結構動作が重たいものもあったりとソフトを選ばないといけないですが、このソフトはそこそこ動作は軽いと思います。

以下からダウンロードできます。
http://download.kingsoft.jp/kisfree/


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「ノートン・インターネットセキュリティ2008」日本語β版の無償公開
シマンテックはこのほど、「ノートン・インターネットセキュリティ」の次期製品となる「ノートン・インターネットセキュリティ2008」の日本語パブリックβ版公開を開始した。

 シマンテックでは従来βテストは英語版のみで行ってきたが、今回は同社初の試みとなる日本語を含む多言語対応での実施となる。製品版のリリースは、今回の試用によるフィードバックを参考の上で2007年秋頃に発表の予定。なお製品版は多言語版ではなく、日本語版としてリリース予定だ。

 β版の公開期間は、7月23日から8月末頃までを予定。試用期間は30日間(またはβ版公開終了日まで)で、テスト期間終了と同時に非アクティブ化され動作しなくなる。対応OSはWindows XP(SP2以降)/Vista(32ビット版)。

ダウンロードについてはこちら

セキュリティーは大事です。私の過去の記事でも紹介してますので必ず何らかのソフトは入れておきましょう。

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KDDI、「誰でも割」で、ドコモやソフトバンクに対抗
Auは「誰でも割」を発表した。MY割や「家族割」は、いずれも1年目の基本料金の割引率が36.5%で、そこから徐々に割引率が上がる仕組みになっているが、誰でも割は1年目からいきなり半額になる(ただし契約期間中に解約すると、契約解除料9975円がかかる)。

ドコモの新割引サービス「ファミ割MAX」「ひとりでも割」に対抗する形で出してきましたね。

この後、ソフトバンクも追随して、

ソフトバンクモバイルは7月19日、KDDIが同日に発表した「誰でも割」に対抗する新料金プラン「新・自分割引」を発表した。誰でも割と同じく、2年間の継続契約を条件に月々の基本使用料を利用年数にかかわらず初年度から一律で割り引く。

 割引率は、オレンジプラン(W)が50%、オレンジプラン(X)のエコノミー/ライト/オフタイム/デイタイム/キッズ・シニアプランは52%、オレンジプラン(X)のビジネス/スタンダードでは47%となる。

 サービスは9月1日から開始。すでにソフトバンクモバイルの「自分割引」に加入している場合は、自動的に新しい割引率が9月利用分から適用となる。なお、2年間の契約期間満了後は自動更新となり、更新しない場合は満了月の翌月中に解約の手続きが必要。契約期間中に解約する場合は9975円の解約金が必要となる。

前々から思っていましたが、携帯の料金、高すぎです。
これで、もっともっと安くなっていけばいいですね。

あとは携帯からパソコンで出来るデータ通信も対応が遅すぎ!!いまさらって感じです。早く定額制にして、安くしてほしい。

携帯電話会社はかなりもうかっているそうです。

ソフトバンクが新料金プランを出してなかったら、いつまでたっても安くならなかったはずです。

もっとユーザーに還元すべきだと思います。

といっぱい言いたいことがありますが、このへんにしときます。

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迷惑メール禁止
総務省は、パソコンや携帯電話に一方的に送りつける迷惑メールの締め出しに乗り出す。

通信事業者や学識経験者らによる研究会が今秋をめどに具体的な規制案を検討した中間報告書をまとめ、総務省は特定電子メール送信適正化法の改正案を来年の通常国会に提出することを目指す。

出会い系サイトの勧誘などを含め広告・宣伝のための電子メールを受信者の承諾なしに送ることを一律禁止する方向で、送信できるのは、事前に受信を承諾した会員向けなどに限定されるため、事実上、迷惑メールの発信が違法行為となる。

迷惑メールがあとをたたないので早く取り締まってほしいですね。

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PSEマーク無しの中古販売許可へ
経済産業省は、「PSEマーク」無しの中古電化製品の販売を禁じたPSE制度について、運用の見直しを図り、PSEマーク無しの中古製品販売を認める方針を固めた。

PSEマークは、2001年4月1日に施行された電気用品安全法(新法)に定められた基準を満たした製品に貼付される。しかし、2001年以前に販売されたテレビやAV機器、家庭用ゲーム機などには貼付されておらず、2006年4月1日以降、PSEマーク無しの中古電気用品の販売が禁止されてきた。

独立行政法人製品評価技術基盤機構による、PSEマーク無しの旧法適合製品の実態調査によれば、旧法適用品における不適合率はゼロで、さらに旧法適合製品と新法適合製品の絶縁耐力試験でも、差異は見られなかったという。

そのため、「新法適合製品と同じく旧法適合製品についても検査を要せず販売することを認めるよう制度改正することを検討するべき」との結論を得た。

これで中古電化製品、ビンテージの楽器など安心して販売、買うことができますね。

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